コンサルティング業務

テレビ設備コンサルティングのニーズ

テレビ設備は、どのような方式を採用する事で、将来のサービスに対応出来るのでしょう。

クライアントとの打ち合わせの中で、このようなキーワードを多く聞くようになりました。
設備更新、新方式採用などの議案で、マンション理事会、専門委員会、総会に出席させて頂く中で、皆様共通の疑問がある事がわかりました。

テレビ設備の最新情報を知らないまま、改修工事が実施されていたら・・・・

管理組合の皆さんも、聞き慣れない専門用語が記載された資料や打ち合わせは理解が難しい。
選任のコンサルタントが居たら、住んでいるマンションの為に、メーカーや業者と交渉し、提案内容のブラッシュアップや、求めている設備へ工事を実施する事が出来るのでは・・・・。

コンサルティングの定義・・・・・クライアントの直面した問題に対して専門知識と経験を有した人材がクライアントの利益の為に助言や提供をする。

最新情報を入手出来る環境と経験、交渉力でクライアントの利益を追求

分譲マンションのテレビ設備改修専門業者として約40年間、管理組合の皆さんと向き合わせて頂いた弊社では、現在報道発表されている最新情報や、今後計画されるテレビサービスや管理組合の皆さんのニーズに合わせて改修範囲を検討させていただき、時代に合った改修工事実施をご提案致します。

ご相談例
1:他社からこんな提案が来ているが、この工事は進めて良いのか?
2:調査報告資料が理解出来ないが、調査内容に不備などは無いのか?
3:今期の理事会は、大規模改修を進めて行く専門知識が乏しいので、コンサルを依頼したい。

これらの不安要素を払拭する、信頼できるコンサルティング業務をご提案致します。
中立的な立場で、問題点に向き合いクライアントの利益を追求致します。

テレビ設備は、どのような種類があるの?

テレビ設備は、アンテナ受信と再送信事業者からの供給に分けられます

屋上に設置されるアンテナで受信して各室へ供給する方式と再送信事業者(ケーブルテレビやスカパーJSAT)から建物まで引き込みされた供給電波を各室へ供給する方式があります。
再送信事業者から供給される電波と屋上に設置される衛星(BS・CS)アンテナで受信した電波を混合して各室へ供給する方式もあります。(イラストを参照)

BS、CS、地デジともにアンテナ受信

電波測定車・測定中風景

BS、CSアンテナ受信+ケーブルテレビ

研修会風景

テレビ視聴サービス

4K・8Kケーブル伝送テスト

改修工事ってどこまで必要なの?

新たにサービスを追加する

追加するサービスの方式により改修範囲は異なります。
一般的に、新サービスの方式に対応出来ない既存テレビ設備機器を改修します。
施工範囲が適正な提案か、改修費用が適正価格かは、専門知識が無いと判断が困難です。
工事会社選定も、価格以外に事業規模、技術スキル、保守体制、完成図書(成果物)の提出内容など様々な面での検討が必要となり判断が困難となります。
専任コンサルタントがいることで、改修範囲の提案根拠(データ解析、調査内容確認)を確認し複数社から提出される見積内容を精査し、工事会社の選定もサポートさせて頂きます。

受信障害原因箇所診断

ピンポイントで原因箇所を診断出来ているか、または大規模に改修しないと改善出来ない受信障害なのか?これらも専門知識が無いと判断が難しいです。
例えば、コンクリート躯体内の同軸ケーブルが老朽化しており利用出来ないということで、外壁面テレビ配線を露出で張られて、景観が損なわれる結果となったり、増幅器台数を過剰に取り付けられ、維持費の負担が多くなってしまったなど、トラブル相談は耳にします。
これらは、着工に至るまでの技術的根拠の理解不足や、管理組合の皆さんへ説明不足に起因するケースも少なくないです。

これらの不安要素を払拭する、信頼できるコンサルティング業務をご提案致します。
中立的な立場で、問題点に向き合いクライアントの利益を追求致します。

コンサルティング費(東京・神奈川・千葉・埼玉)

コンサルティング費は、掛かった分だけ

テレビ設備でお困りの案件がございましたら、その都度ご相談ください。
対応費用についてお見積させて頂きます。

例:工事費用が適正か判らない。見積内容も必要な工事なのか疑問
お電話による初期相談費用    :無料
理事会出席前の資料確認と提案確認:40,000円(税別)/初回
理事会出席           :25,000円(税別)/回(比較資料など作成含む/交通費別)
弊社では、テレビ電波伝送の資格を持った技術者が在籍しております。
4K・8Kおよび光関係の改修工事お見積も作成出来ます。
ご要望に合わせてご相談ください。
※東京・神奈川・千葉・埼玉以外の対応はご相談ください。

衛星放送テレビ電波障害対策 ご相談窓口
 営業統括部 村岡 和幸